価値創造

マテリアリティとKPI

価値創造に関連する画像です。

マテリアリティ・マトリックス

24項目のマテリアリティ要素を「社会への影響度」と「自社への影響度」の2軸でマッピングし、マテリアリティ・マトリックスにしました。右上の領域に示される11項目をマテリアリティとして特定しました。

2025年度 レビュー

社長を委員長とするCSR委員会に社外取締役を含む取締役および役付執行役員が参加して、各マテリアリティの2025年度の実績値をもとに、マテリアリティのレビューと2026年度の指標(KPI)・目標を設定しました。

24項目のマテリアリティ要素を社会への影響度と自社への影響度の2軸でマッピングしたマテリアリティ・マトリックスの図です。影響度がともに「かなり高い」右上の領域に、11項目が重要課題として特定されています。具体的には、気候変動への対応、事業を通じたイノベーション、ライフ・ヘルスケア分野への貢献の3つが最も右上の領域にあって特に強調されており、そのまわりにレジリエンスの向上、働きやすい職場づくり、労働安全衛生の推進、環境・エネルギー分野への貢献、電子・情報分野への貢献、ケミカルセーフティ、人材の活躍、CSR調達の推進が示されています。それ以外の領域には、地域社会への貢献、人権尊重の理念の共有とアセスメント、水資源の保全、生物多様性への取り組み、情報セキュリティの強化、製品の品質向上、省資源の取り組み、QOL向上への貢献、コーポレート・ガバナンス、リスクマネジメント、コンプライアンス、スマート化の推進、経済パフォーマンスの13項目がマッピングされています。

マテリアリティ・マトリックス

3つのカテゴリー

重要課題の具体的な展開

日油グループでは特定した11項目のマテリアリティを、3つのカテゴリーに分類して具体的な事業活動に紐付けて活動を展開しています。マテリアリティの各項目には主管部門・担当部門を定めて、それぞれの課題に指標(KPI)と目標を設け、取り組んでいます。
「NOF VISION 2030」の実現を目指し、日油グループそして社会全体の持続可能性を高めていきます。

カテゴリー1 豊かで持続可能な社会実現のための新たな価値の提供

目指す3分野に向けて、多岐にわたる事業展開の中で培ったコア技術の組み合わせにより、新しい価値の提供を目指します。

山間部にほど近い屋外に設置された太陽光発電のパネルを写した写真です。
SDGsの17のゴールのうち、3,6,7,9,12,13,14,15,17のロゴマークです。
カテゴリー2 事業基盤の強化

価値観の多様性を受け入れる企業風土を築き上げるとともに、環境の変化、技術の進歩を適切に捉え、レジリエンスを高めていきます。

5人が窓辺に並んで差し込む光を見つめている様子を背後から写したイメージ写真です。
SDGsの17のゴールのうち、4,5,8,10,11,12,15,16,17のロゴマークです。
カテゴリー3 レスポンシブル・ケア活動の推進

製品の開発、製造から廃棄まですべての過程において、「環境・安全・健康」を確保することで、社会全体から信頼される企業グループを目指します。

海に面した氷河の端が崩れていく様子を撮影したイメージ写真です。
SDGsの17のゴールのうち、3,6,7,8,12,13,14,15,17のロゴマークです。

KPI

カテゴリー1 豊かで持続可能な社会実現のための新たな価値の提供
マテリアリティ 指標(KPI) 2025年度 2026年度
目標値 目標年度 実績 主な取り組みの
内容
目標値 目標年度 主な取り組みの
内容
事業を通じた
イノベーション
研究開発投資額
(日油グループ)
256億円
3年間累計
2025

81億円

3年間累計:
233億円

達成率91%

研究開発力の強化

  • 産学委託研究公募
  • 共同研究の推進
  • 研究開発支援強化
  • 知財戦略策定と戦略出願
284億円
3年間累計
2028

研究開発力の強化

  • 成長分野での有望テーマ創出
  • 事業育成テーマの
    早期事業化
  • 研究開発効率化支援強化
  • 知財戦略強化
特許出願件数
(日油)
500件
3年間累計
2025

215件

3年間累計:
597件

達成率119%

630件
3年間累計
2028
ライフ・ ヘルスケア
分野への貢献
ライフ・
ヘルスケア分野
への戦略製品※
の売上高
(日油グループ)
15%UP
対2022年度
実績
2025 12%UP
対2022年度
  • 戦略製品の
    ライフ・ヘルスケア分野への供給
20%UP
対2025年度
実績
2028
  • 戦略製品の
    ライフ・ヘルスケア分野への供給
環境・エネルギー
分野への貢献
環境・
エネルギー分野
への戦略製品※
の売上高
(日油グループ)
15%UP
対2022年度
実績
2025 66%UP
対2022年度
  • 戦略製品の環境・
    エネルギー分野への供給
100%UP
対2025年度
実績
2028
  • 戦略製品の環境・
    エネルギー分野への供給
電子・情報
分野への貢献
[スマート社会]
電子・情報分野
への戦略製品※
の売上高
(日油グループ)
15%UP
対2022年度
実績
2025 24%UP
対2022年度
  • 戦略製品の電子・
    情報分野への供給
30%UP
対2025年度
実績
2028
  • 戦略製品の電子・
    情報分野への供給
ありたい姿に掲げる目指す3分野(ライフ・ヘルスケア、環境・エネルギー、電子・情報)に関する製品のなかで、顧客満足を追求し、新しい機能・技術を盛り込んだ他社より優れた製品、あるいは、将来の事業部門の中核を担う商品として育て上げたい製品
カテゴリー2 事業基盤の強化
マテリアリティ 指標(KPI) 2025年度 2026年度
目標値 目標年度 実績 主な取り組みの
内容
目標値 目標年度 主な取り組みの
内容
人材の活躍
・人材育成
・ダイバーシティ
 
 

人材育成投資
(日油)
2.5倍以上
対2022年度
実績
2025 2.6倍
2022年度比
  • 成長支援の強化
3.5倍以上
2022年度比
2030
  • 成長支援の強化
新卒総合職女性の
採用比率
(日油)
30%以上 毎年度 39.1%
  • 計画的採用の実行
30%以上 毎年度
  • 計画的採用の実行
女性管理職比率
(日油)
3倍以上
対2021年度
実績
2030 1.3倍
2021年度比
  • 計画的採用の実行
  • 女性管理職育成、登用
3倍以上
2021年度比
2030
  • 計画的採用の実行
  • 女性管理職育成、登用
障がい者雇用率
(日油)
3.0%以上 2030 2.82%
  • 障がい者雇用の推進
3.0%以上 2030
  • 障がい者雇用の推進
正社員男女賃金
差異比率
(日油)
(国内連結5社)
75%以上 2030 73.6%
(日油)
72.4%
(国内連結
5社)
  • 生産箇所などの
    就労環境整備
  • 女性管理職育成、登用
75%以上 2030
  • 生産箇所などの
    就労環境整備
  • 女性管理職育成、登用
男性育児休業
取得率
(日油)
100% 2030 94.1%
(1日以上の
取得)
  • 取得しやすい環境整備
85%以上
(2週間以上の
取得)※1
2030
  • 取得しやすい環境整備
リスク
  • 人材育成の遅滞による、持続的な事業成長の停滞
  • 必要な従業員確保ができず、事業計画に遅延発生
機会
  • 内部人材育成と外部人材登用の組み合わせによる組織能力進化
  • 省人化・自動化の投資(スマートファクトリー化加速)
  • 高齢者や女性が活躍できる製造職場整備、多様性のある組織実現
戦略
  • 人材会議で、全社の人材育成施策計画に関する審議および実施内容の評価
  • CSR委員会で人材育成、採用状況の報告と対応方針を議論
  • 新卒採用では工場見学会などの事業理解促進、経験者採用では採用情報の発信先を拡充
  • 退職者再入社制度の整備
  • モデル工場でのスマートファクトリー導入ノウハウの蓄積、他工場へ展開
  • 計画的な設備投資(職場環境の改善)の実施
働きやすい
職場づくり
・エンゲージ
 メント
 
 
 
年次有給休暇
取得率
(日油)
(国内連結5社)
75%以上 2025 81.4%
(日油)
80.1%
(国内連結
5社)
  • 健康経営宣言周知による意識付け
75%以上 2030
  • 健康経営宣言周知による
    意識付け
総合エンゲージメントスコア
(日油)
50.0以上 2025 51.0
  • エンゲージメント調査を起点とした施策の実行
53.0以上 2030
  • エンゲージメント調査を起点とした施策の実行
リスク
  • 家族介護などによる離職率上昇、事業推進や業務遂行に支障
機会
  • 業務標準化による、組織のレジリエンス向上
  • 育児や介護と仕事の両立支援策の強化により、従業員エンゲージメント向上
戦略
  • 上司とのキャリアに関する対話の機会、キャリア構築支援や働きやすい職場づくり推進
  • キャリア相談窓口の設置、主体的キャリア形成と成長支援
  • DX推進や生成AI導入による業務効率化やプロセス見直しを通じた生産性向上
  • 育児・介護などと仕事の両立支援制度の充実
CSR調達の推進



CSRアンケート調査のカバー率
[購入金額ベース]
(日油)
85%以上 2025 92%
2025中計
期間の累計
(日油)
  • サプライヤーへのCSR
    アンケート調査は2023、2024年度で完了
85%以上 2028
  • CSRアンケート実施※2
2025年度:
CSR調達の
定着化に向けた
対象サプライヤーへの面談による
改善依頼
[会社数ベース]
(日油)

2026年度:
25中計面談サプライヤーの改善率
[改善した会社数/24社](日油)
85%以上 2025 96%
(対象25社中、24社と面談を実施)
  • 対象サプライヤーへの
    面談による改善依頼の
    実施
75%以上 2028
  • 対象サプライヤーの
    フォロー
リスク
  • 持続可能な責任ある調達への取り組み不十分と見なされ、信用低下
機会
  • 社会的責任の履行、リスク軽減、ブランド価値の向上、競争力の強化
戦略
  • サプライヤーへの面談、改善依頼の実施
レジリエンスの
向上
BCP教育訓練時間
(日油グループ)
のべ
4,000時間
毎年度 のべ
8,000時間
  • 各種BCPマニュアルの
    充実化
  • 訓練シナリオ拡充による対応力向上
  • 監査による箇所活動の
    点検・確認
のべ
4,000時間
以上
毎年度
  • 各種BCPマニュアルの
    充実化
  • 訓練シナリオ拡充による
    対応力向上
  • 監査による箇所活動の
    点検・確認
    1.  1日以上の取得(2030年度:100%)を、2026年度より2週間以上の取得へ変更。実質的な育児参加をすることで育児休業の質を改善。
    2.  油化産業㈱、日本工機㈱、日油技研工業㈱、昭和金属工業㈱、NOFメタルコーティングス㈱にも展開。
    カテゴリー3 レスポンシブル・ケア活動の推進
    マテリアリティ 指標(KPI) 2025年度 2026年度
    目標値 目標年度 実績 主な取り組みの
    内容
    目標値 目標年度 主な取り組みの
    内容
    気候変動への
    対応



    CO₂排出量
    (国内グループ)
    40%削減
    2013年度比
    2030 123
    千トン/年
     
    31%減
    2013年度比
    • 低環境負荷エネルギー源への転換推進
    • 省エネ設備の導入推進
    • エネルギー効率的利用と見える化の推進
    107
    千トン/年
    40%削減

    (2013年度
    179
    千トン/年)
    2030
    • 低環境負荷エネルギー源への転換推進
    • 省エネ設備の導入推進
    • エネルギー効率的利用と使用量の見える化の推進
    カーボン
    ニュートラル
    (日油グループ)
    達成を
    目指す
    2050 達成を
    目指す
    2050
    リスク
    • 環境法規制への対応による製造コスト増加、製品の売上減少
    • 原材料価格高騰による調達コストの増加
    • 一部原材料の使用による評判の悪化、株価の下落
    • 生態系サービス劣化による栽培・生産・調達コスト増加
    • 生産拠点・バリューチェーンの風水害被害による売上減少
    機会
    • 資源効率上昇による製造コスト減少
    • 環境保全に貢献する製品へのニーズ拡大による売上増加
    戦略
    • GHG排出量削減に向けた取り組み推進
    • プラスチック使用量の削減
    • 複数購買や長期契約による原料安定確保
    • 持続可能なパーム油の調達
    • 原産地のリスクを踏まえた調達先・取引先の選定(トレーサビリティの確保)
    • 雨水対策や建物・設備の防災対策
    • 環境保全に貢献する製品の開発・提供
    ケミカル
    セーフティ
     
     
     
    2021年度改正
    PRTR対象物質
    排出量
    (国内グループ)
    170トン/年
    以下
    毎年度 139
    トン/年
    • 排出量削減施策の
      創出と実行
    • 製造プロセスの再評価
    170
    トン/年
    以下
    毎年度
    • 排出量削減施策の
      創出と実行
    • 製造プロセスの再評価
    リスク
    • 国内外の規制強化
    • 規制対応のための設備の拡充や管理体制の強化に伴うコスト増大
    • 既存製品が製造不可能となり、売上減少
    機会
    • 積極的な排出管理対策、サステナビリティ貢献製品の開発・提供による評価・評判の向上
    戦略
    • 排出量削減施策の創出と実行
    • 製造プロセスの再評価
    • 利害関係者への情報提供拡充
    • 国内外規則への確実な対応
    労働安全衛生の
    推進
    休業災害発生
    件数
    (国内グループ)
    ゼロ 毎年度 4件

    全員参加とリスクの先取りによる

    • 危険に対する感性の向上
    • 基本的安全行動の実践
    • 災害リスクの低減
    • 三現主義に基づく対策の強化
    ゼロ

    毎年度

    全員参加とリスクの先取りによる

    • 安全文化のさらなる醸成
    • 基本的安全行動の定着
    • 災害リスクの低減
    • 三現主義に基づく対策の強化

    日油グループの目指す姿

    「NOF VISION 2030」のありたい姿

    豊かで持続可能な社会実現のため「ライフ・ヘルスケア」「環境・エネルギー」「電子・情報」の3分野において化学の力で新しい価値を継続的に創出するグループ

    社会課題の解決に向けて、環境エネルギー分野、ライフ・ヘルスケア分野、電子情報分野の3分野に注力することが書かれた図です。エネルギー化学・油脂化学・有機合成化学に対する知識やノウハウを活かし、コア技術(素材設計技術)で製品を生み出しています。既存製品の販売に加え、新規開発品や次世代新製品にも取り組み、社会課題を解決します。